「能力開発基本調査」は、国内の企業・事業所と労働者の能力開発の実態を明らかにすることを目的として、平成13年度から毎年実施されています。

調査結果の概要を見ると、例えば、正社員に対する重視する教育訓練については、「OJT」を重視する又はそれに近 いとする企業は74.0%(前回73.4%)、「OFF-JT」を重視する又はそれに近いと する企業は25.2%(前回24.9%)。さらには、能力開発や人材育成に関して何らかの「問題がある」とする事業所のうち、問題点 の内訳は、「指導する人材が不足している」(53.5%)が最も高く、「人材育成を行う時 間がない」(49.1%)、「人材を育成しても辞めてしまう」(44.5%)といったことなどが記載されています。

また、技能継承の取組を行っている事業所は83.1%(前回83.8%)で、 取組の内容は、「退職者の中から必要な者を選抜して雇用延長、嘱託による再雇用を 行い、指導者として活用している」が48.3%と最も高く、「中途採用を増やしている」 (38.3%)、「新規学卒者の採用を増やしている」(30.9%)と続いているとのことです。

その他、教育訓練機関の種類や、OFF-JTの内容などが記載されています。社員研修を検討するうえで、とても参考になる内容となっています。

記者発表資料

調査結果の概要